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中東情勢によるナフサ（プラスチック原料）高騰が、オイルショックならぬ「ナフサショック」として容器調達コストを直撃し、日用品値上げに追い打ちをかけている。

コスメ業界の化粧品容器・包材も例外ではない。深刻化する国内化粧品製造の混乱に、メーカーはどのように対応しているのか。
特定国やルートに依存しない「サプライチェーン多角化」を裏側から支える、OEM企業代替ライン活用事例をご紹介する。

現在、原材料高や物流費高騰を背景に、あらゆる消費財で価格改定が続いている。
ディオール（4月8日改定）やシャネル、さらに身近なロート製薬「肌ラボ」（約10%値上げ）など、相次いで値上げが発表された。

この値上げの背景1つが「プラスチック容器枯渇」だ。
中東情勢によるナフサ不足・エチレン減産により、化粧品業界ではスポイト・ポンプ・容器等の供給遅延・欠品が発生。
日用品全般の値上げラッシュを受けて節約に取り組む消費者が多い中、大手メーカー続々と価格転嫁（値上げ）に踏み切っている。

このままでは早くて5〜6月、夏までに店頭から「いつも商品」が消え始めるとの予測もある。
また、資材や原料メーカー価格改定動向を踏まえると、今後も各ブランドで10〜20％規模の大幅な価格転嫁（値上げ）が避けられない状況だ。

一方で、大手と同じ「値上げ」というカードを切れないのが、中小D2Cブランド。
地政学リスクが常態化する中、特定国やルートに依存しない「サプライチェーン多角化」、複数調達ルートを持つことで供給網寸断を防ぐ動きが加速している。

こうした中、サプライチェーン多角化に取り組む中小D2Cブランドの駆け込み寺として、化粧品OEM企業が一躍買った事例がある。

化粧品OEMのベイコスメティックスは、独自の中国ルートを開拓し、ボトルやポンプ等主要包材の安定供給体制を確立。
発注から「3か月での納品」を実現し、多くの中小D2Cブランドにとっての生命線となっている。

さらに同社代表の加藤氏は、この世界的逆境を単なるピンチではなく、「根幹である調達部分の無駄を削ぎ落とし、日本の『高品質なモノづくり』をさらに強化するチャンス」と捉え、調達網の強靭化が世界的にも「J-beauty」が再び評価される契機になると見据えている。

大手のような価格転嫁が難しい中小D2Cブランドにとって、こうした能動的なサプライチェーン防衛策を持つOEM企業の存在は、事業継続のまさに生命線となっている。

私たちの手元にいつも通り適正価格で化粧品が届く裏側には、日本企業のしたたかな戦略と努力がある。今後もこうしたメーカー独自の工夫や進化に期待したい。

※出典：報道用資料